【米国心理学会調査】米国成人の約4分の3（77%）が、家賃や住宅ローンの支払い、食料品や育児などの生活費に慢性的なストレスを抱えている

米国心理学会が実施した2026年版「アメリカにおけるストレス」調査によると、米国の成人はストレスを日常生活の避けられない一部と捉える傾向が強まっているようだ。

約4分の3（77％）が、家賃や住宅ローンの支払い、食料品や育児などの生活必需品の費用など、生活費を大きなストレス源として挙げている。

APAの委託を受けてハリス・ポールがオンラインで実施した年次調査では、米国成人のほぼ4分の3（74％）が国の将来を大きなストレス源として挙げており、2026年の中間選挙を前に国民が抱える懸念の一端が明らかになった。

アメリカの成人は、慢性的なストレスを抱えているだけでなく、それを生活の一部として、場合によっては手に負えないものとして受け入れつつある。

約4分の3（72%）が「ストレスはもう付き合っていかなければならないものだ」と回答し、同様に72%が以前ほど悪い知らせにショックを受けなくなったと回答、68%が不確実な状況に慣れてきたと回答した。

こうした不確実性は、人々が将来についてどのように考え、どこに支援を求めるかという点に変化をもたらしている可能性がある。

アーサー・C・エバンス・ジュニア博士、APA CEO
慢性的なストレスに慣れることと、健康的な方法でストレスに適応することは全く異なります。慢性的なストレスは、人々の心身の健康に深刻な悪影響を及ぼします。私たちは、その悪影響を日常生活の避けられない一部として受け入れるべきではありません。

回答者のほぼ半数（47％）が、ストレス、不安、または圧倒されるような気持ちから、過去1年間に少なくとも1つの形態の社会的な交流を控えたと回答した。さらに、彼らは新しい方法でサポートを求めている可能性がある。

調査対象となったAIユーザーのほぼ半数が、友人としてAIと会話した（49％）、またはメンタルヘルスの専門家と同等の役割でAIを使用した（47％）と回答し、10人に1人は、友人や家族よりもAIにアドバイスを頼っていると回答した。

「人々が圧倒されるような状況に陥ったとき、手軽でアクセスしやすいサポートを求めてAIに頼るのは理解できます」とエヴァンス氏は述べた。

「しかし、アクセスしやすさと専門知識を混同してはいけません。これらのツールはサポート役を果たすことはできますが、心理学者やその他の資格のあるメンタルヘルス専門家の臨床判断や、家族や友人との関係から生まれる人間的なつながりに取って代わることはできません。」

調査によると、成人も期待値や将来の計画を縮小していると回答した。調査対象となった成人のほぼ5人に3人（59％）が、自分はすべて「正しい」ことをしているつもりなのに、それでも遅れをとっていると感じていると回答し、半数以上（56％）が人生で達成できることへの期待値を下げざるを得なかったと回答した。

https://www.news-medical.net/news/20261022/New-survey-reveals-how-chronic-stress-impacts-US-adults.aspx

生活費の高騰への不安や国の将来への懸念が広がる中、ストレスがアメリカ人の生活様式を変えつつある
https://www.apa.org/news/press/releases/2026/10/stress-reshaping-lives